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大阪どてらい市、目標突破

シナジーによる『市』の魅力発揮

 近畿地区の販売店74社が主催する、生産財と消費財の展示商談会「2017大阪どてらい市」(事務局=山善)が6月24日~26日までインテックス大阪6号館で開かれた。342社が出展し、3日間で2万8057人が来場。受注額は目標を上回る前年比4%増の163億4997万円を記録した。
 スローガン「時代を超えて未来を築け!」のもと、地場産業のニーズに合った多彩な商品を数多く揃えた。工作機械とツーリング、ロボットなどを組み合わせたコラボ企画(=10面に関連記事)をはじめ、稼働状況の見える化、BCP(事業継続計画)、ゼロエネルギー住宅、健康経営などをキーワードにした展示・実演に注目が集まった。
 初日の開会式では主催店を代表し、西川産業の西川正一社長が登壇。どてらい市の価値に言及し、「見て、触って、確かめられるどてらい市は、多くの人が集まり、売り買いする『市』(いち)だ。商売の場、社員教育の場、人間交流の場とも言える。生きた情報と人情がここにある。関西のモノづくりは、おおむね好調な受注と生産で推移している。そのなかで、現場の人手不足という課題に真剣に対処すべき時期に来ている。『多くのビジネスチャンスが私たちの目前にある』とのプラス思考をもちながら、輝く未来を自ら築いていく気概を共有したい」と挨拶した。
 出品メーカーからはダイキン工業の田谷野憲副社長が挨拶した。販売は答えのない難しいテーマであり、日々の努力を積み重ねた結果であることに触れたうえで、「どてらい市は優れた販売モデル。山善様の総合力、主催店様の市場・現場力、メーカー各社の専門力と技術力を合わせれば、最大のシナジーを生み出すことができる」と述べた。
 本部を代表して山善の長尾雄次社長は「業界は大きな変革期を迎えている。IoTを活用したソリューションの提供、スマート化への変貌、デジタル革命は待ったなしの状況だ。労働力不足を背景に自動化のニーズも高まっている。どてらい市を通じて、市場の変化に積極的に対応する。皆様とともに『変化対応業』の看板、旗印を高く掲げたい」と話した後、不易流行の精神がどてらい市である旨を強調した。