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建築材料協会、建材情報交流会を開催

「スマートウェルネスに商機」

 (一社)建築材料協会(立野純三会長)は7月18日、大阪市内で第42回建材情報交流会を開催した。テーマは「スマートウェルネスについて」。近畿大学建築学部長の岩前篤教授が基調講演を行った。
 岩前教授は国土交通省のスマートウェルネス住宅推進事業について、高齢社会の対応や子育て支援など従来施策の延長に加え、新たに断熱リフォームの普及や健康エビデンスの充実のアクションが加わったと説明。同事業に340億円の予算を投じたことを指して「施策が健康・医療に大きく踏み込み始めた。断熱性が健康維持増進に貢献できることをきちんと説明することで、新たなビジネスチャンスも期待できる」とした。
 岩前教授が全国2万4000人を対象に行った調査では断熱性が向上するにつれ各種疾病改善率が高まる結果が現れており、「Q値1.9レベルまで断熱性能を高めた場合(大阪)、1人あたり9400円の医療費低減効果がみこめ、暖房費の低減効果より大きい」と説明した。
 続いて、メーカー各社が断熱・防露対策などに貢献する商品を紹介。山中製作所のモルタル外壁での正しい通気構法、マーベックスの省エネ・健康換気システム、エスケー化研の高日射反射率(遮熱)塗料の最新動向などが紹介された。