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岡本工作機械のPSG会、大阪・名古屋・横浜で

研削革命と将来の研削可能性、販売者へ伝える

 岡本工作機械製作所(石井常路社長)は、同社工作機械の全国の代理店で構成するPSG会の支部連絡会を、2月6日の西部支部(会場・大阪市ホテル)を皮切りに、中部支部(同名古屋市)、東部支部(同横浜市)と3日間連続で開催した。3会場あわせ、機械販売商社の幹部や第一線の営業マンら300名ほどの参加があった。
 同社が「研削革命」として追求するマシンの全自動化・IoT化をはじめ、ものづくり補助金に絡む情報や、摺動面だけでもV︱V、直動ガイド、静圧と多彩なラインアップを揃え、機種によって納期面でも優位に立つ自社の最新研削盤について紹介した。代理店のビジネス活動を支援する多様な情報を、2時間ほどかけて伝えた。

■研削の将来に自信
 会では、将来に向けた展望や考えも披露した。取締役常務執行役員の伊藤暁技術開発本部長が特別講演を行い、モノづくりの世界の最大関心事になる自動車のEV化・次世代化について、研削・砥粒加工が将来いかに必要になるかをマクロ・ミクロ様々な情報を織り交ぜて力説した。同氏は、世界的なEV化と、その流れをもたらす契機になった欧州での排ガス不正問題、またEV化推進における欧米アジア各国の温度差などを細かく分析しながら、自動車のEV化・次世代化により電子部品や半導体、新素材絡みの受託加工、金型製作が確実に増えることを各種データからあぶりだした。
 そのうえで、西部支部では「新素材、新材料で活躍の場を広げる化学や繊維、ゴムの大手工場が関西に集中している。電気に強い関西のモノづくりは将来活きる」などと伝え、今後の関西製造業の活躍可能性を話した。同様、中部支部では新たな自動車部品加工のマーケットの大きさなどについて触れ、東京では自動車部品や金型、車載半導体に絡む市場の拡がりを展望。それぞれの地域特性にあわせて可能性を伝えた。
 その後、自社の業績推移について石井社長が説明。売上320億円(今期280億円予想)、営業利益率8%、海外売上高比率60%を目標とする来期までの中期経営計画の進捗を伝えた。第3四半期の発表を翌週に控え、細かな数字を述べることは控えたが「通常の倍の受注残で下期に入った」と切り出し、工作機械事業、半導体関連事業双方の足下の好調さを述べ、中期目標達成に強い自信を示した。
 各会場とも支部連絡会の後は懇親会に移り、抽選会などのお楽しみ企画も盛って和やかに懇談した。

(2018年2月25日号掲載)