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自動車部品の世界市場、2025年 39%増の65兆円

次世代品が大幅拡大、富士キメラ総研調査

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 調査は、エンジンルーム、吸・排気系部品、駆動・足回り、電装部品、内装、ランプ・外装、次世代部品(環境対応車関連他)の主要48品目を対象に、「低コスト化」「環境対策」等の課題解決のための(1)モジュラーデザイン(2)軽量化(3)新興国の部品メーカー動向―等を考慮し、調査した。
 それによると、世界の自動車市場は新興国での需要増加を背景に、拡大傾向にあるが、さらに今後は自動車の環境対策や安全性・快適性向上のための技術開発が進化することから、「25年の世界の主要自動車部品市場は、13年比38・8%増の65兆2674億円」と予測した。
 部品別では、車載カメラモジュールが欧米での搭載義務化により同5・1倍の3609億円に拡大。スタータージェネレーターも燃費向上が期待されることから同7倍の2836億円、高圧ハーネスもHV(ハイブリッド車)やEV(電気自動車)の需要増加に伴い、ハイスペック製品がけん引力となり同6・2倍の827億円と予測した。特に、次世代部品の拡大が見込まれ、「環境対応車に搭載されるバッテリー、モーター、インバーターなどの部品がけん引し、吸・排気系部品や電装部品が伸びている」とした。
 一方、25年の国内市場は同6.5%増の7兆6170億円と予測。次世代部品や吸・排気部品、電装部品は世界市場と同様に拡大。一方、エンジンルームや駆動・足回り、内装、ランプ・外装などの部品は、生産台数の伸び悩みの影響から、横ばいか減少傾向が続き、「20年以降は一段と明確になる」と予測した。
 各自動車部品メーカーは、生産の海外移転や部品単価や利益を上昇させる新製品・新技術の開発が必要とした。

取引関係変化の兆しも
 環境対応や安全性・快適性向上を実現する次世代部品の拡大に伴い、従来の取引関係も変化の動きが進んでいる。最近では電子部品メーカーの車載ビジネスが活発だ。HVやEVでの電池やモータ、インバータ等をはじめ、自動ブレーキなど、自動運転支援システム向けのセンサや画像処理、通信向けの部品需要が拡大する見込みだ。日本政策投資銀行は、「今後は、電子部品を単体で供給するだけでなく、センサや通信回路、アクチュエータ等を組み合わせてモジュール化し、新たな使い方を示す提案力が電子部品メーカーの要求される」(日本政策投資銀行)と指摘している。