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地中熱利用の温水暖房に「新工法」、コロナが業界初の開発

採熱管施工費4分の1にも

corona

 コロナ(内田力社長)は、地中10mの深さに5本の地盤改良用鋼管杭を打ち込み、鋼管内を通る採熱用チューブを通じ地中熱を得る地中熱ヒートポンプシステム用業界初の新工法「パイルファイブシステム」を開発したと発表した。同社が昨年9月に発売した地中熱・空気熱ハイブリッド温水暖房システム「ジオスハイブリッド」の敷設工事に活用させる。
 住宅向けの温水・暖房システムとして地中熱の利用が注目されているが「通常約100mの掘削長が必要で、地中掘削費が高額になる」とのネックが普及を阻害していた。これに対し同社は、地中熱と空気熱の双方を利用する「ジオスハイブリッドシステム」を新開発し、昨年半ばから掘削長を2分の1の50mに減らし、工事費コストも半減化できる仕組みを提案していた。今回の新工法・パイルファイブシステムによって「掘削はわずか10m×5本」で済み、工事費は更に半減、通常の地中熱ヒートポンプシステムの掘削工事と比較すると「設置コストは約4分の1に抑えられる」という。
 また5本の鋼管坑を地中に打ち込むスペースは駐車場1台分で足りることから、省スペース施工もできる。