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地中熱暖房、3倍普及目指す コロナが説明会

corona 地中熱は、再生可能エネとして有望視されながら、採熱管埋設の為の高額な地中掘削費用がネックになって普及せず、知名度も依然低いとされる。そうした折り、コロナ(内田力社長)が掘削コスト大幅低減を技術的に可能にした製品と施工技術を相次いで市場に問い、注目を集める。同社はこのほど、都内で記者を対象に説明会を行った。
 「地下10m以深の温度は、年間を通じその地域の平均気温に保たれている」―。説明会に招かれたNPO地中熱利用促進協会の笹田政克理事長は地中熱のポイントをそう表現した。この熱を採取し建物に導けば夏は涼しく、冬は暖が安定して取れ、省エネもCO2削減も進む。ところが普及は遅れたまま。「米国では100万台が稼動しているようだ」(笹田氏)が、日本は件数で990(2011年時)、中国との比較でも数十分の1以下といった状況だ。「十分に地中から採熱するには通常約100mの掘削長が必要」で大掛かりな工事ではあるが、日本における掘削工事費の相対的高さを問題視する声も少なくない。
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 この「高額工事問題」の解決者として真っ先に名を上げたのがコロナだ。昨年9月に発売した地中熱・空気熱ハイブリッド温水暖房システム「ジオスハイブリッド」は、掘削長を2分の1の50mに減らし、工事費コストを半減化する。この1月には堂々、平成26年度省エネ大賞(資源エネルギー庁長官賞)に選ばれた。
 続く成果も出した。ジオスハイブリッド用の新施工法を開発した結果、掘削長はさらに10m程度で済むという。5本の鋼管坑を地中に埋めて効率よく採熱する「パイルファイブシステム」がそれだ。

 鶴巻悟コロナ常務は「新工法は普及に大きな弾みになる。今後も再生可能エネのインフラにしていくという強い思いで取り組みたい」と力を込めた。北海道・東北で「融雪・暖房」、その以西・以南の全国広域で「暖房」をメインに普及活動を本格化させ、中長期的には地中熱の農業用途への展開もはかるという。「(当社の手で)地中熱ヒートポンプの当面普及3倍増を成したい」(佐藤正俊コロナ営業部長)とする。