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三菱重工、米国新工場でターボチャージャー

自動車需要に対応、量産開始

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 三菱重工業はこのほど、米国インディアナ州フランクリン市の自動車用ターボチャージャー(過給器)の新工場で本格的な量産を開始したと発表した。新工場は、自動車の低燃費化に伴い北米市場で見込まれるターボチャージャー需要増に対応するもので、同社では「グローバルでの年間1000万台生産体制構築に向け、ターボチャージャー最終組立の拠点体制が整った」としている。
 北米でエンジンとターボチャージャーの販売を手掛ける子会社(MENA)の工場として新設したもの。同社では、冷熱事業の北米子会社(MCCA)のカーエアコン用コンプレッサ生産工場の既存建屋内と今回増築した建屋に、生産ラインを設けるシェアドファクトリー(複数製品生産工場)方式を採用することで、「運営効率などのシナジーを追求しやすくした」と説明。MENAの専有エリアには、最終組立ラインを設置するとともに部品保管・完成品保管用スペースを確保。MCCAとの共用スペースでは検査や物流などに関連する作業を行うという。新工場では、タイの子会社などで生産した製品のコア部品であるカートリッジに外装部品のハウジングなどを取り付け、最終製品に組み立てる。立ち上げ時は年間生産能力60万台でスタート。将来的には、120万台からそれ以上への順次引き上げを計画している。
 ガソリンエンジン車が多い北米市場では、これまでターボチャージャーに対する需要が低調だったが、最近ではCAFE規制(企業平均燃費)などの燃費規制強化を背景に、小型ガソリンエンジン車を中心として、燃費性能改善に効果のあるターボチャージャー搭載エンジンへのニーズが高まっている。
 同社は現在、ターボチャージャーの年間生産能力1000万台体制構築に向け、各拠点で生産増強に向けた投資を展開中。今回の米国工場稼働もその一環で、欧州(オランダ)、日本、中国、タイ、および北米での生産体制を整備することで、品質・コスト面や納期短縮による競争力を強化し、販売拡大を図る方針だ。