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アジア物流をシームレスに、都内フォーラムに7千6百人

 講演やディスカッションなど40の発表と65社・団体による展示で構成し、製配販・国際サプライチェーン連携の課題解決策を探る第4回「アジア・シームレス物流フォーラム」(流通研究社主催)が6月10・11日、東京・大田区の東京流通センターで開かれた。アジアビジネスでの競争力強化への関心は高く、7616人が来場。3割増えた昨年をさらに4割超上回った。国の政策講演やASEAN経済統合に係るパネルディスカッションなどは満席となる人気だった。
 出展したマテハンメーカーはアジアでの製販拠点の拡大や受注の増加を紹介した。ダイフクは「日本で急拡大したようにアジアでもネット通販を利用した消費スタイルが増えてきている」と言う。入出庫の効率化を提案する岡村製作所は、ラック内のレーンを自在に走行しパレットを高密度保管する自走台車を提案。沖縄経由でアジアへの翌日配達を実現するヤマトグループはそのエリアを拡大中で、「東アジアの人々の所得が増え、日本製品を購入したいお客が増えているのは追い風」と話す。
 一方で労働安全対策ニーズの高まりに応える提案も。山善は新たに取り扱い始めた腰痛対策製品を来場者に試着してもらう形で披露した。圧縮空気を利用する装着型動作補助装置「マッスルスーツ」(販売元イノフィス)は荷物などを中腰で持ち上げる際の作業負担を約3分の1に軽減する。「物流倉庫、工場はもちろん介護、農作業などあらゆる作業時の腰への負担を軽減する」とし、「腰痛の問題が指摘されていることもあり、一度火がつくと一気に広がるのでは」と見る。