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トヨタが「つながる」技術を加速

車載通信機の搭載拡大、車両データの有効活用も

 トヨタ自動車は、安心・便利なカーライフの提供を図るため、「つながる」技術の取り組みを加速する。
 具体的には米国で、2017年以降のモデル切り替えから車載通信機(データ・コミュニケーション・モジュール=DCM)の搭載率を高めた後、順次、米国以外の地域にも対象地域を拡大、クルマの「つながる」化を推進する方針だ。
 同社によると、車両データの送信を行うDCMの搭載率向上により、「従来以上に収集データを製品開発やアフターサービスに活用する」(同社)としている。なお、DCM搭載車両については、事故発生時のエアバッグ展開と連動した緊急通報システムを標準設定。「万一の迅速な初期対応をサポートする」(同社)考えだ。
 また、膨大なデータ処理を行うため、ITインフラを大幅に拡張。現在のトヨタ・スマート・センター内にトヨタ・ビッグデータ・センター(TBDC)を構築する。その上で、高度なセキュリティ管理および顧客の個人情報保護のもと、「DCMから収集されるデータの解析、活用、各種サービスへの展開を行う」(同社)としている。
 さらに、現在は国・地域で仕様の異なるDCMを、19年までにグローバルで共通化し、順次切り替える考えで、「実現に向け、DCM通信をグローバルに集約管理する機能をTBDCに付加する」という。
 一方、顧客のスマートフォンアプリを車載システムで利用する場合、走行時の安全性を確保するとともに、顧客や車両情報を保護するため、実績ある『UIEvolution, Inc.(UIE)』と共同で、車載システムに実装する標準ミドルウェアを開発、グローバル展開する方針だ。
 今回の業務提携により、「UIEは車両データを用いたスマホ・アプリの開発や、サービス環境をトヨタが認証した外部のサービス・アプリ事業者に提供が可能」と判断。
 さらに、「スマホは高セキュリティ環境下でTBDCを介し、車両データにアクセスが可能とまるため、安全・安心なスマホ連携サービスが提供できる」としている。