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愛知産業、米国製電子ビーム方式の「3D積層造形システム」

販売権取得し、受注活動開始

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 生産財の輸入商社、愛知産業(東京都品川区、井上博貴社長)は、米国の電子ビームメーカー、シャーキー社の「3D積層造形装置」(=写真)と、「電子ビーム溶接機」の日本市場における販売権を取得し、受注活動を開始したと発表した。既に国内大手製造業から3D積層造形装置で引き合いを得ている模様。
 取り扱うシ社の3D積層造形装置は、電子ビーム方式。チャンバーサイズで最大7620×2743×3353ミリの超大型仕様。シ社は電子ビームによる金属3Dプリンターで米国国防省向けに古くから実績があり、近年は米国はじめ各国民間市場で納入例を増やしていた。愛知産業では「一例としてジェット機の大型タービンブレード加工にも活用されている。むろん試作じゃなく構成要素部品の加工システムとして」と説明する。面精度には限界があり、後工程を要するケースが多いようだが、高速で付加加工を行え、対応する金属粉末種もチタン、インコネル、ステンレス、タングステン、ニッケルコッパーほか数多い。
 愛知産業は一昨年前から独・SLMソリューションズのレーザー方式金属3Dプリンターを取り扱っており、今回のシ社製の販売権取得で「電子ビーム、レーザー双方の金属3Dプリンターを提案できる体制が整った」とする。また新たに扱うシ社の「電子ビーム溶接機」についても「以前からオーストリア・フローニアス社のCMT溶接などを活用し肉盛り・積層造形の提案を行ってきた。システムとノウハウの両面でより幅広くマーケットに提案できるようになる」としている。