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JBN、木造仮設、約500戸を建設中

熊本の工務店会、固い結束築く

 「地震があったからこそ得たものもある。応急木造仮設の建設を通じて、熱いハートを感じ合える関係性を仲間と築けたことに毎日、逆に感謝している」
 (一社)JBN・全国工務店協会(青木宏之会長)が6月16日、都内のタワーホール舩堀で開催した第9期代議員総会の基調講演。熊本工務店ネットワーク(KKN)の久原英司会長(エバーフィールド社長)は、木造応急仮設住宅の建設を振り返ってこう話した。
 KKNでは会員60社のうち工務店・設計事務所など22社が協力し、木造の応急仮設住宅の建設に取り組んでいる最中。受注は6月中旬時点で500戸を超える勢いをみせ、すでに250戸が着工した。さらに20~40棟につき集会所や談話室を1つ建設する必要があり、作業は今、フルスロットルだ。
 久原会長はこれまでを振り返り、「協力工務店は皆が『熊本の未来のため』『被災者のため』と利益度外視で、通常の仕事を休んでまで木造応急仮設の建設に全力を投じてくれている」と感慨を込める。
 「KKNの会員企業はほとんどが年間10棟未満の小規模工務店。どんなに県庁の要望があっても、500戸ものボリューム、しかも、受注の翌日から着工しなければ…という有りえないスピードでの対応は、図面作成から建設、申請まで、仲間が真の意味で協力し合えなければ成し得ない」という。
 熊本県が木造の応急仮設を求めた理由には、木造振興の意図よりも、KKNの対応スピードや住宅品質が抜群に優れていたことが大きいようだ。
 「相談があればその日のうちに測量し、配置計画を検討してきた。品質ではほぼZEHに近いレベル。『帰ってホッとできる、良い仮設住宅を創ろう』という我々の志に、熊本県も『良いものを作って何が悪い』と、協力してくれている」(久原会長)という。