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蓄熱建材コンソーシアム設立

蓄熱効果を正しく予測・評価

 東京大学など13社・団体は、蓄熱建材の普及・発展を推進する「蓄熱建材コンソーシアム」を9月23日に設立した。
 太陽熱などを適切に吸放熱する蓄熱建材は、夏は暑すぎない、冬は寒すぎない室内環境を生み出す効果が期待されている。同コンソーシアムでは、この蓄熱建材の性能および効果を正しく予測・評価する方法を2019年までに確立することを目指す。それにより、蓄熱建材が、ZEHを促進する省エネ建材としての地位を確立できる環境を整える。
 同コンソーシアムでは3つのワーキンググループ(WG)での活動を進める。評価法標準化WGでは、蓄熱材料ではなく蓄熱建材としての性能評価手法を確立し、定量的かつ公平に蓄熱建材の蓄熱性能を評価できるようにすることを目指す。最終的には2019年度中の評価手法JIS化などの標準化を目指す。
 温熱環境評価WGでは評価法標準化WGと連携し、室内温熱環境や暖冷房消費エネルギーを精度よく計算できるソフトウェアの開発を行う。
 普及広報WGでは蓄熱建材の効果の普及に努める。11月16日には東京大学で第1回蓄熱建材シンポジウムを開催するほか、順次講演会や各地でのシンポジウムも計画している。
 代表理事は清田健氏(JXエネルギー)で、特別会員として東京大学の前真之教授と(一財)建材試験センターの佐伯智寛氏が名を連ねる。発起人団体は東京大学、(一財)建材試験センター、永大産業、カネカ、JSR、JXエネルギー、住化プラステック、住友化学、大建工業、DIC、三木理研工業、三菱樹脂インフラテック、菱星システム。事務局電話は050-3171-1426。