日本物流新聞生産財と消費財の業界専門紙として半世紀を超す実績。
日本物流新聞社のWEBサイトでは、
ものづくりを支える工作機械、工具、ロボット、産業機器等の情報から、
ハウジングはじめ住まい・暮らしの様々なニュースをお届けしています。

検索

News

東北どてらい市に4千人、新年度トップバッター

開会式で挨拶する原田機械の原田清彦社長(右)、日研工作所の長濱明治社長(中央)、山善の岸田貢司社長(左)

 新年度初めの展示商談会・どてらい市となった「第43回東北どてらい市」(地元販売店39社が主催)が41213の両日、宮城県仙台市の夢メッセみやぎで開かれた。生産財・消費財メーカー240社が出展し、2日間で目標を1億円余上回る36億円超の売上を記録した。
 4年ぶりとなった昨年を約8百人上回る4034人が来場。コロナ禍前には1千人ほど及ばなかったが、「制限のないフルスペックの東北どてらい市が戻ってきた」(主催店代表の原田機械の原田清彦社長)のは確かだ。目の前で実演される多様な製品を前にして購入を決めるスタイルを求める来場者は多く、以前と変わらない熱気を感じさせた。エネルギー価格の高騰や人手不足を受けて省エネ・自動化を切り口にした提案が多く、生産財ではY軸ストロークを延長したり同時5軸仕様にしたりした主軸30番のマシニングセンタ、消費電力を大きく下げた3次元ファイバーレーザー加工機などが提案された。消費財では床・壁・天井・カウンターのデザインを木目・石目調に統一できる保温性の高いシステムバスや熱交換器とファンを自動で凍結洗浄するエアコンが紹介された。
 初日の開会式では主催店を代表して原田機械の原田社長が挨拶した。「東北地方は長らく低空飛行から抜け出せずにいるが、半導体需要を見据えた大規模な設備投資も見られる。お客様の多くは労働力不足に起因する課題を抱え、解決のヒントを求めて来場される。その期待にリアル展示で応えよう」と呼びかけた。出品メーカーを代表して日研工作所の長濱明治社長は「不確実な時代だが『元気があれば何でもできる』といういい言葉がある。もっと多く速く良いモノをつくりたいと設備投資するお客様を、山善さんとともに元気をもって盛り上げていきたい」と話した。どてらい市本部代表として山善の岸田貢司社長は「昨年は社長就任から5日目でこの場に立って足がガクガクしていたのを思い出す。景気回復はまだまだと中小モノづくり企業の皆様はおっしゃるが、俯瞰するともうそこまで波は来ている。私は現場を大事にしようと営業本部長に就いた。現場の皆様とともに歩むことにコミットしていく」と決意を込めた。

2024425日号掲載)