12月末に「新春号」を発刊した。弊紙の読者は法人（送り先は法人の代表者や幹部、担当者）が大半を占める。仕事納めの日に郵送し、年末年始の休み期間は郵便受けで待機し、読者の皆さまには仕事初めに読んでいただくという、いわば発行側の勝手な想いを押し付けたような年末年始の配送スタイルなのだが、正直、まあこれを何十年と続けている。 その新春号は今回、広くモノづくりに関連する業界（自動車、半導体、機械工業関係からロボット、IoT、５Gなどまで）の最新動向と展望を全6ページのメイン特集に据えた。しかし変化の激しい昨今、前述のように1月1日号に限れば発行から読まれるまで10日近くもあるのだから、大きな出来事が起きて内容が腐らなければいいがと、どこか心配になる。 今年の場合、ふたをあけると、ゴーン氏のレバノン逃亡劇と、米・イラン…