大阪・関西万博、インターフェースや乗り物が大きく変わる?
2025年の大阪・関西万博はどんな技術が披露されるのだろうか。1970年大阪万博ではワイヤレステレフォン、電気自動車、動く歩道などが、2005年愛知万博ではICチップ入り入場券、AED（心停止者に用いる救命装置）、ドライミストなどが初公開された。
大阪・関西万博に向けたイベント推進組織が相次いで発足している。大阪府と大阪市などは2月16日、万博に出展する「大阪パビリオン」の企画を担う推進委員会を立ち上げた（会長=吉村洋文知事、総合プロデューサーは健康医療分野に詳しい大阪大学大学院の森下竜一教授）。大阪パビリオンのテーマは「REBORN」と決まっており、今秋にはインターネット上の仮想パビリオン「バーチャル大阪館」の開設を目指す。
民間企業も動き始めた。パナソニックやJR西日本、近畿大学など在阪を中心とする14の企業・団体は3月12日、万博に向けて各種イベントを共同開催していく「チーム関西協議会」を設立。今春の大型連休には万博記念公園（大阪府吹田市、大阪万博の跡地を整備して72年に開園）でお笑いや音楽、SDGs（国連で採択された持続可能な開発目標）の啓発を目的にしたイベントを催すという。
大阪・関西万博で披露されると考えられる技術にBMI（Brain Machine Interface）ロボットや無人・有人の小型飛行機、パワードスーツ、水素燃料の利用、次世代通信などがある。BMIロボットは頭で考えただけで操作できるもので、インターフェースのあり方が大きく変わりそうだ。ドローン（無人飛行機）は航続距離120㌔の新型が昨春披露されている。エアロジーラボ（大阪府箕面市）などが試作したもので、エンジンで発電した電気を使って最大飛行時間3時間を実現する。
だが、明るいムード一色というわけではない。万博の運営主体「日本国際博覧会協会」が3月4日に開いた企業・団体向け説明会では、コロナ禍で経営悪化に苦しむ財界や企業から冷ややかな声も上がった。鉄道、ホテル、旅行業界からは「とても万博に力を振り向ける余裕はない」と苦言を呈する場面も。景気回復が急がれる。
（2021年3月25日号掲載）
